多くの風俗嬢は確定申告の手続きをしておらず、納税できていないことが問題になりました。しかし、会計知識を必要としたり書類作成が面倒だったり、多額の納税義務が生じたりと、確定申告が進まないことも事実です。
ここでは、確定申告の必要性や賢い節税のポイント、確定申告ができない場合の対処法をまとめました。風俗で働いて稼いだお金、上手に節税しながらもきちんと申告できる方法を紹介します。
風俗嬢が確定申告をする必要はある?

風俗嬢の確定申告の有無はお店との契約や所得により異なります。ここでは、確定申告が必要なケースやそうでないケースについてみてみましょう。
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お店との契約による
一般的に風俗嬢は風俗店と業務委託契約で働くことが多く、確定申告を必要とすることが多いです。従業員ではないため税金を天引きされる前の収入を得ていますが、支払った経費を差し引いて申告する必要があります。
業務委託契約
ソープランドの勤務はたいていが業務委託契約なので確定申告が必要です。業務委託契約なので経費を差し引くことはできます。
業務委託契約の場合、時給で働いているわけではないので、お客様が来店せず、仕事がなかった場合は報酬がありません。しかし、雇用契約に比べると大きなお金をもらうことができます。仕事に必要な消耗品や往復の交通費や宿泊費は領収書を捨てずにとっておきましょう。
特に、風俗の収入が大きくなるほど支払う金額も増えるのが税金の仕組みです。せっかく稼いだお金の多くが税金になって消えてしまいます。きちんと領収書の経費を計上して確定申告することで節税してください。
雇用契約
雇用契約で時給をもらえる風俗店は確定申告が必要ありません。働いているお店が手続きを代行してくれるため手間は少ないです。
たとえば、多くのセクキャバやピンサロは雇用契約で働くケースが見受けられます。雇用契約の場合、時給からお店の運営費や税金を差し引かれていることが多いです。手取りが少なく見えますが、確定申告が不要な分の費用と考えておきましょう。
ちなみに、雇用契約はいわばアルバイトの契約形態なので、お客様が来店しなくてもお給料が発生します。ただし、お店から早上がりと言われてしまい、日給と考えたときに収入が少なくなるリスクも高いです。
アナタの所得による
業務委託契約を結んでいるからと言ってすべてのケースで確定申告を提出する必要はありません。基本的には、働いているあなたの所得によって確定申告の有無が変わります。たとえば、以下のケースでは確定申告の提出は不要です。
・風俗が専業で年間38万円未満の所得
・風俗が副業で年間20万円未満の所得
たとえば、OLさんが短期の仕事で1か月だけ風俗店に勤務した場合、所得は20万円に満たないかもしれません。副業で年間20万円未満の所得なら確定申告をする必要がないのでご安心ください。
所得=収入は間違い
業務委託契約所得は収入とは異なります。所得とは、業務委託契約でもらった報酬から必要経費を差し引いた金額です。所得は以下のように計算します。
所得=お店からもらう報酬-仕事に関連する経費
たとえば、年間1,000万円をもらっても必要経費が500万円かかっているなら所得は500万円です。出稼ぎで働いている風俗嬢は経費も大きくなるので、その分所得は低くなります。
所得が低くなるのは悪いことではありません。確定申告で経費が大きければ支払う税金も減るからです。せっかく同じように仕事のお金を支払っているなら経費はすべて計上し、できるだけ節税できるようにしてください。
必要経費になるもの
風俗嬢の仕事で必要経費になるものをまとめました。
・仕事用の消耗品(消耗品費):コンドーム、ローション、イソジン、タオルなど
・衣装代(消耗品費):ドレス、下着、洋服、コスプレ衣装、タイツ、ストッキングなど
・お店までの交通費(交通費):電車代、タクシー代、飛行機代など
・出稼ぎ中の滞在費(宿泊費):ホテル代、漫画喫茶代など
・お店やお客さんとのやり取り(通信費):携帯電話代
・お客様を接待したお金(交際費):お客様へのプレゼントなど
・自分の美容に使ったお金(美容費または雑費):化粧品、コテ、美容院、エステサロン、ネイルサロンなど
・仕事上必要と見られる健康維持の費用(雑費):ピル、性病検査薬など
風俗嬢は、自分の美しさが商売になる職業なので他の仕事に比べると経費に該当する範囲は広いです。たとえば、美容について他の職業だと経費として認められません。
また、沖縄や北海道などのリゾート地へ出稼ぎしたときに一部が経費計上できないことがあります。たとえば、出稼ぎ終了後の数日間は現地で遊んでいたという場合です。厳密に指摘される可能性は低いですが、「仕事に関係ないので経費と認められない」と言われるリスクもあるので注意しましょう。
お店が源泉徴収と年末調整をしているかによる
風俗店と雇用契約を結んでいて源泉徴収や年末調整をしてくれる場合、確定申告は必要ありません。どれだけ稼いでいてもお店が税金の申告手続きをしてくれるからです。
ただし、源泉徴収や年末調整の手続きがされない場合は注意しましょう。不明瞭な経費を差し引かれているのに自分の所得について税金の申告がされていないことも考えられます。対策としては以下です。
・風俗店との雇用契約書類を確認する
・お店に税金について確認する
・給与明細で源泉徴収などを確認する
税金の支払いを曖昧にしている風俗店は少なくありません。お店側の落ち度ですがあなたも被害に巻き込まれる可能性があります。申告漏れ扱いされるかもしれないので必ず確認しておきましょう。
風俗嬢が確定申告をしないとどうなる?

確定申告は税金を支払うために必要なので、申告漏れをすると延滞税や重加算税を支払う義務が生じます。悪意がある場合は脱税に該当するのでその分ペナルティも重たいです。ここでは、確定申告を怠った場合のペナルティについてお伝えします。
無申告加算税がかかる
申告期限までに確定申告をしないと無申告加算税が発生します。50万円までの所得税には15%、50万円を超える部分は20%の無申告加算税が課されるため重たい罰金です。申告期限は例年2月16日頃から3月15日までとなります。年度によって日付は若干前後しますが、3月上旬までに確定申告ができるように年明けから書類作成を進めましょう。
延滞税がかかる
期限までに納付しない場合に課されるのが延滞税です。延滞税の税率は2か月以内なら7.3%、それ以降は14.6%が課されます。確定申告をしていても税金を納付しなかった場合にかかるため、もし確定申告をしたら速やかに納付しましょう。
重加算税がかかる
巨額の脱税や悪質な隠ぺい工作が認められた場合、重加算税が課されます。申告時は35%、無申告だった場合は40%も余分に支払わなければなりません。わざと売上を計上したり架空取引をしたりと、税金から逃れようとする悪質な手続きには注意しましょう。
刑事罰を受ける
悪質な脱税の場合は刑事罰に処される可能性も高いです。
最も悪質なケースはほ脱犯とされ、10年以下の懲役または1,000万円以下の罰金またはその併科とされます。また、脱税とまではいかなくとも確定申告を怠った場合、申告書府提出犯に問われたら5年以下の懲役または500万円以下の罰金またはその併科です。
確定申告をしなかっただけで刑事事件に発展するかもしれません。課税のペナルティだけでなく刑事事件に発展しないよう、必ず申告してください。
住民税の支払いをしなければいけなくなることがある
確定申告を怠ると住民税の支払いを自分でしなければなりません。したがって、税金の支払い手続きの手間が増えます。
確定申告は所得税を申告する手続きです。実は、確定申告時の情報は市区町村に通知されるため、自動的に住民税の支払い手続きの準備が進みます。
確定申告は経費計上によって節税できる点がメリットです。住民税の支払い手続きが面倒な方は、もし法律上は申告不要でも確定申告しておきましょう。
ローンの審査で不利になる
確定申告をしていない専業風俗嬢は、住宅ローンやカーローンがまず組めません。確定申告をしていないと公には無収入扱いになるからです。
例えば、金融機関からローンの審査を受けるときは確定申告書の控えを求められます。しかし、確定申告をしていないと確定申告書自体が用意できません。
風俗嬢はローンの審査に通りにくい職業ですが、確定申告をしないとローン審査自体ができないのです。マンションに住みたい、自動車に乗りたいなどの希望があるなら、確定申告はしておきましょう。
子どもの入園や入学の審査で不利になる
保育園や幼稚園にお子さんを預けたい場合、確定申告を怠っていると不利になります。入園審査時は親の収入を証明する必要があるからです。
たとえば、シングルマザーの方にとってお子さんを預けられるかどうかは死活問題と言えます。保育園の入園倍率は非常に高く、お子さんを預けたいのに預けられないとお悩みの方も少なくありません。
ご自身の生活のためにもお子さんのためにも、確定申告をして保育園や幼稚園へ預けられるようにしましょう。
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税務署に確定申告漏れがバレるケース

確定申告漏れがバレるケースは周囲からのタレコミや銀行の預金残高が多いです。なぜ、確定申告漏れが発覚するかを紹介します。
タレコミ
実は、周囲の誰かがあなたの情報を密告しているケースも少なくありません。
「たくさん稼いでいる」という自慢話は、人によっては不快に取られます。同業者やSNS上での自慢は控えましょう。あなたが有名な風俗嬢になればなおさらです。
確定申告をしていない風俗嬢は多数います。誰かが愉快犯的に密告しているかもしれません。
実は、国税庁は課税・徴収漏れのページを作っています。以下のようなサイトで確定申告を怠っている人を密告するシステムがあるので、密告されても大丈夫なように確定申告をしておきましょう。
https://www.nta.go.jp/suggestion/johoteikyo/input_form.html
銀行の預金残高
銀行の預金残高は機械に監視されており、風俗嬢のように高額な収支がある人は銀行がこまめにチェックしています。
特に、急激な残高の上昇や頻繁に入出金が行われている銀行口座は通常あまり考えられません。目視監査の対象です。
密告を受けたあと、銀行口座の動きを追って脱税が発覚するケースもしばしばあります。機械的に申告漏れが発覚することもあるため注意しましょう。
一般取引資料せん
風俗店側がきちんと納税している場合、「一般取引資料せん」から風俗嬢の申告漏れが発覚する可能性があります。一般取引資料せんとは、風俗店が稼ぎのある風俗嬢に対して報酬を支払ったことを回答する書類です。
風俗店からすると風俗嬢へ支払うお給料は経費にあたります。したがって、きちんと売上や経費計上をしているのですが、経費として風俗嬢へお給料を支払った履歴が残るのです。
一方が支払ったとしているのにもう一方が支払っていない場合、申告漏れや所得隠しが疑われます。店舗からの支払いをたどれば簡単に発覚してしまうため、確定申告をしましょう。
風俗嬢が確定申告をするメリット・デメリット

確定申告は風俗嬢であるご自身を守る役割もあります。デメリットもあるように感じると思いますが、申告は法で定められた義務です。ここでは、確定申告をするメリットとデメリットを紹介します。デメリットを抑えながら義務を果たしましょう。
メリット①:節税できる
確定申告で経費を申告すると節税できます。仕事に関係する出費は経費申請が認められるからです。
たとえば、美容院やエステサロンの利用が多かったり出稼ぎで遠くへ行ったりするのは仕事なので、税法では税金の対象としません。きちんと申告したらその分の出費は課税対象外とします。
風俗嬢は仕事のためにお金を使う機会が多い商売です。領収書を取っておき確定申告で節税しましょう。
メリット②:所得証明書や納税証明書が取得できる
確定申告をすると公に収入があることを認められるため、ローンの審査やお子さんの保育園・幼稚園の入園審査が受けられます。また、さまざまな手続きのときに困りません。
万が一、仕事を休業せざるを得なくなったときも前年の所得をもとに国の補償を受けられることがあります。納税は国民の義務と言われますが、確定申告をしなければ支払う税金も決定しません。
生活での困りごとが発生しないように毎年確定申告はしておきましょう。
メリット③:医療費控除が受けられる
年間10万円を超える医療費を支払った場合、確定申告のときに税金が戻ってきます。体調が悪いときや性病検査を受けるときの医療費の一部は課税対象外になるからです。
若い風俗嬢の場合、自分は病気にならないから大丈夫と思うかもしれません。しかし、風俗嬢は性病感染のリスクが大きい職業です。大きな金額が医療費になることも考えられます。
せっかく稼いだお金が医療費で消えてしまわないよう、確定申告をして医療費控除を受けましょう。
メリット③:税務調査にビクビクせずに済む
確定申告をしている風俗嬢はそうでない方に比べて税務調査に入られるリスクが低いです。また、税務調査に入られても延滞税や重加算税などの税金を取られる心配はありません。
風俗業界は確定申告をしていない方が多いです。しかし、税務署は巨額の入出金があったり妙に羽振りがよかったりする風俗嬢を監視しています。タレコミなどを通じて税務調査に入るタイミングをうかがっているのです。
税務調査におびえて生活するのは精神衛生上よいものではありません。稼いでいる風俗嬢ならぜひ確定申告をしておきましょう。
デメリット①:税金などの支払いが発生する
確定申告をすると当然ですが税金の支払い義務が発生します。納付する税金の金額を決めるのだから当然です。
超高級店の人気ソープ嬢は年収が4,000万円を超えるかもしれません。年収が4,000万円を超える風俗嬢は最大45%の課税所得が発生し、年収の約半分が税金になります。
もったいないように感じますが納税は義務です。脱税にならない範囲で経費計上をして少しでも節税に努めましょう。
デメリット②:帳簿の記帳と記録の保存の義務がある
確定申告は、収支を帳簿へ記帳する義務と記録を保存する義務が生じます。簿記や会計の知識が必要で、面倒だからと言って申告しない方が多いのも申告漏れになる理由です。
実は、税理士事務所に依頼すると帳簿への記帳代行をしてくれます。売上の記録や領収書を預けたら税理士さんが対応してくれるので手間がかかりません。また、税理士事務所で確定申告までしている場合、税務署が税務調査に入るリスクは下がります。
知識がなかったり面倒だったりする場合、ぜひ税理士に確定申告の手続きを依頼しましょう。
デメリット③:会社にバレる心配がある
確定申告をすると会社にバレるリスクが上がります。市区町村から会社へ住民税の納付通知が送られるからです。特に、風俗で働いていると納付すべき税額が大きくなるため、会社から疑いを掛けられる可能性は高くなります。
会社から風俗勤務バレを防ぐには、確定申告書の第2表の「住民税に関する事項」欄の「自分で納付」にチェックしましょう。ご自宅に納付書が届くため、自分で住民税を支払えば会社にバレる心配はありません。
デメリット④:家族にバレる心配がある
確定申告書は自宅に届くため、ご家族と暮らしている場合は家族からバレるリスクがあります。また、自宅で事務処理をするときや旦那さんの年末調整のときにバレるかもしれません。
家族バレの対策は、シェアオフィスなどを借りてその住所で開業したり事務処理手続きを外でしたりするなどが考えられます。確定申告書は開業した住所に届くからです。
旦那さんの年末調整について風俗で稼いだ収入自体を隠すことはできません。別の稼げる副業を調べて言い訳できるように準備しておきましょう。
風俗嬢が確定申告をするにあたっての相談先

確定申告は会計の知識が必要なので特に会計の勉強をしてこなかった方にとって大変な作業です。風俗嬢に限らず多くの事業主が苦労しています。ここでは、風俗嬢へおすすめの相談先を紹介します。
税務署
まずは税務署の電話相談窓口を活用しましょう。
管轄の税務署へ電話するとナビダイヤルに繋がるので指示に従って電話を進めてください。あらかじめ自分の相談内容を整理しておくとスムーズに話せます。無料かつ匿名で、いつでも相談できるので、税務署の職員に風俗嬢と伝えることに抵抗がある方にもおすすめです。
なお、税務署では面談形式での相談も受け付けています。顔は見られてしまいますが、確定申告を適正に進めたいけれど電話ではわからないという方は、面談形式を利用するのもよいでしょう。
以下サイトでは全国の税務署が記載されています。電話相談したい方はぜひご活用ください。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/shirabekata/9200.htm
市役所・役場
確定申告の時期である2月16日から3月15日頃まで、市役所や役場では確定申告の相談会場が開設されます。
税務署との違いは地方税に強い点です。住民税のような税金の相談にも乗ってくれます。
時期限定かつ、事前予約制や30分の制限時間があるなどの制約はありますが、確定申告や税金全般にお悩みの方にはおすすめです。
民間企業
事業者からの悩みを書くと税理士が回答してくれる民間の掲示板サイトを活用しましょう。オンライン上で質問するだけなので、匿名かつ無料、いつでも質問できるのがメリットです。
気軽な一方、掲示板サイトでの質問なのでピンポイントでの質問になります。また、誰でも情報にアクセスできるため個人情報が特定される情報は書き込めません。
ぼかした情報を伝えて明確な答えを得られるかは質問者の腕に左右されます。上手に質問できれば手軽で便利なサービスです。
税理士事務所
確定申告の個人相談会を開催する税理士事務所はわかりやすいことがメリットです。納税者の立場に立って具体的に話してくれます。また、節税方法のように税務署や市役所・役場が教えてくれないことまで教えてくれるので、節税したい方にはおすすめです。
税理士に相談するメリット
正しい内容で確定申告書が完成するのが税理士に依頼する最大のメリットです。確定申告の申告漏れのペナルティに不安を抱える方には頼もしいと言えます。
特に、腕のよい税理士は正しい節税も支援してくれることが多いです。経費計上できる内容や経費申請すると脱税になってしまうケースを教えてくれます。
風俗嬢としてできるだけ多く稼ぎたい人にとって、税金の知識はエキスパートである税理士に任せたほうがスムーズです。記帳代行も依頼できるので信頼できる税理士なら一任してよいでしょう。
税理士に相談するデメリット
税理士に確定申告を依頼すると費用がかかるのがデメリットです。
せっかくお金を稼いだのに、税金を納付するためにお金を払うのはもったいないと感じる方もいるかもしれません。しかし、確定申告を一番スムーズに進めてくれるのは税理士です。
税理士は確定申告に対して豊富な知識を持っています。高額所得者である風俗嬢に対して適切な税務サポートができる税理士もいます。風俗嬢が税金を学ばなくても最適な方法で確定申告を進めてくれるのが強みです。
まとめ
多くの風俗嬢が怠りがちな確定申告ですが法律で義務付けられています。申告漏れが発覚したら後から余分に請求されたり逮捕されたりと、大きなトラブルに発展するかもしれません。
風俗嬢は高額所得者になるためトラブルに巻き込まれることも多いです。税理士に相談したりご自身で勉強したりして、きちんと期日までに確定申告することをおすすめします。
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